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(でんき)
elecricity.
電荷により起こる諸現象のこと。
大部分は電子のはたらきによる。
電気・磁気関係の科学者
- クーロン(1736-1806) フランス
- ボルタ(1745-1827) イタリア
- アンペール(1775-1836) フランス
- ガウス(1777-1855) ドイツ
- オーム(1789-1854) ドイツ
- ファラデー(1791-1867) イギリス
- レンツ(1804-1865) ロシア
- キルヒホッフ(1824-1887) プロイセン(カリーニングラード州)
- フレミング(1849-1945) イギリス
- ヘルツ(1857-1894) ドイツ
- 1752 アメリカのフランクリンが雷が電気であることを証明
- 1799 イタリアのボルタがボルタの電池を発明
- 1826 ドイツのオームがオームの法則を発見
- 1831 イギリスのファラデーが電磁誘導を発見
- 1833 ファラデーがファラデーの法則を発見
- 1840 イギリスのジュールがジュールの法則を発見
- 1861 イギリスのマックスウエルが電磁波の存在を予言、光も電磁波であると予言
- 1897 イギリスのトムソンが電子の存在を確認
- 1897 イタリアのマルコニーが無線電信を発明
- 1881 フランスのゴーラル、イギリスのギブスが変圧器を発明
- 1881 エジソンがニューヨークで初の電灯事業開始
- 1886 日本初の電力会社東京電灯(東京電燈)が開業、各地に発電所を建設
- 1886 アメリカで世界初の交流発電所設置
- 1887 名古屋電灯、神戸電灯、京都電灯、大阪電灯設立
- 1887 東京電灯により日本初の火力発電所が設置(25kW)、家庭配電開始(210V直流)
- 1889 アメリカから交流発電機を輸入、大阪電灯が交流配電を開始
- 1890 日本初の営業用の電力供給開始(浅草の凌雲閣)
- 1890 第3回内国勧業博覧会で日本初の電車運転開始
- 1891 国会議事堂が漏電で焼失
- 1892 日本初の営業用水力発電所、京都市営蹴上発電所が完成
- 1894 日清戦争により電力が不足
- 1895 東京電灯が浅草発電所を設置、ドイツAEG製の50Hz発電機を使用
- 1897 大阪電灯がアメリカGE製の発電機を増設(60Hz)
- 1904 千住火力発電所設置(蒸気タービン発電所)
- 1907 東京電灯駒橋水力発電所一部竣工、東京へ送電開始(55000V)
- 1911 電気事業法公布
- 1912 日本初の鉄道電化(国鉄、横川-軽井沢間)
- 1914 東京-横浜間電車開通
- 1920 電力過剰となる、電気化学工業が起こる
- 1922頃 東京市内のほぼ全域に電灯が普及
- 1923 関東大震災
- 1938 電力管理法制定
- 1939 電気庁設置
- 1939 日本発送電株式会社設立、民間電力会社は解散
- 1942 配電統制令にもとづき9配電会社が発足(北海道、東北、北陸、関東、中部、関西、中国、四国、九州)
- 1942 電気庁廃止、逓信省に電気局設置
- 1951 アメリカで世界初の原子力発電(高速増殖炉EBR-1)が行われる
- 1951 日本発送電分離、9電力会社に分割
- 1952 電源開発設立、電気事業連合会発足
- 1953 電気元年、家電が普及
- 1954 ソ連で世界初の原子力発電所(オブニンスク原子力発電所)運転開始
- 1956 電源開発佐久間発電所運転開始
- 1964 東京、千住火力発電所取り壊し
- 1965 佐久間周波数変換所設置
- 1968 周波数単位をサイクルからヘルツに変更
- 1972 政府の全額出資で沖縄電力設立
- 1977 東京電力新信濃周波数変換所運転開始
- 1979 アメリカスリーマイルで事故
- 1979 北海道-本州間で直流電力連携設備運転開始
- 1986 ウクライナ(旧ソ連)チェルノブイリ発電所で事故
- 1988 沖縄電力が民営化
- 1991 10電力会社が時間帯別料金制度を開始
- 1999 東海村の燃料加工施設ジェー・シー・オー(JCO)で臨界事故
- 2000 チェルノブイリ原子力発電所閉鎖
- 2003 データ不正問題により、東京電力の全原子炉17基が停止
- 2006 東芝がアメリカのウェスチングハウスを買収
- 2009 中越沖地震により停止していた柏崎刈羽原発の運転再開
- 2011 東日本大震災、福島原発がメルトダウン
- 2016 電力自由化
- 2019 電力先物取引開始
- 2020 送配電分離
Electromagnetic Compatibility. 電磁環境両立性。
EMIとEMSの双方のバランスをとってノイズ対策を行おうとする思想。
Feed-in Tariff Program.
固定価格買取制度。
太陽光、風力等の再生可能エネルギーで発電された電気を
一定期間、固定価格で買い取ることを義務付けた制度。
日本では2012/7に開始。費用は全ての電気使用者から再エネ賦課金として徴収される。
2017/4に改正FIT法が施行。
Feed-in Premium.
再エネ発電事業者が卸市場等で売電したとき、
売電価格に一定の補助額(プレミアム)を上乗せする。
これにより再エネ導入を促進する。
2022/4から開始予定。
一定規模以上はFIP制度のみとなる。
FIP価格、参照価格が定められ、この差はプレミアムとして再エネ発電事業者が得る。
日本卸電力取引所。会員制の卸電力取引市場。
2003年設立。
発電事業者、一般企業が電力の売買を行うことが可能。
新電力を参照。
(あーく)
円弧のこと。またはアーク放電のこと。
放電電流が数百mA以上の場合にみられる気体放電。
電圧は低いが大電流が流れ、強い光を発する。
アーク灯、溶接に利用される。
導電性があり電流はアークを通して流れ続ける。
遮断器(ブレーカ)はアークを冷却し導電性をなくすことで遮断する。
アークを消すことを消弧と呼ぶ。
(いんばらんすりょうきん)
新電力(PPS)の需要計画と実際の需要にずれが生じた場合、
このずれに対して一般電気事業者に支払う料金のこと。
インバランス料金単価とずれた電力量を乗じて算出する。
電力を供給した日の4-5日後にJEPXが速報値を公表、
約2ヵ月後に確報値が公表される。
支払期限は確報値公表から一ヵ月後。
(さいえねふかきん)
再生可能エネルギー発電促進賦課金。
全ての電気利用者が負担する料金。
電力会社が再エネにより発電した電力の買取に要する費用にあてられる。
2012/7から開始。
2012年度の料金は従量電灯Bで0.22円/kWh(税込)。
2017年度は2.64円/kWh(税込)。
(さーじ)
必要な目的以外の磁気的信号のこと。
単発的で高電圧のもの。
- 雷放電サージ
- 誘導雷サージ
- 開閉サージ
- 電力系統故障サージ
- 静電気サージ
(しんでんりょく)
旧称はPPS。Power Producer and Supplier.特定規模電気事業者。
一般電気事業者以外で大口需要家に電気の供給を行う事業または事業者のこと。
2012年にPPSから改称された。
PPSによる電気の供給は2000年より可能になった。
供給できる需要者の規模は50kW以上。
新電力はJEPXで入札し、電気を買い入れ、需要者に供給する。
電力会社、発電会社から直接調達する場合もある。
(たくそうきょうきゅう)
接続供給、振替供給の総称。
接続供給
小売電気事業者等の契約者が調達した電気を送配電ネットワークを介して
電気使用者に供給すること。
振替供給
小売電気事業者等の契約者が調達した電気を送配電ネットワークを介して
会社間連系点に送り届けること。
(でまんど)
デマンド値。瞬時電力値のこと。
電力会社との取引に用いるデマンド値は
デマンド時限での平均電力のことをさす。通常30分。
契約電力の決定に用いられる。
1ヶ月のうち最も大きい値が契約電力となる。
(でんりょくさきもの)
将来売買する電力価格を事前に決める取引。
2019/9/17に東京商品取引所で開始。
東日本と西日本で下記の2つずつ、計4つ存在する。
- ベースロード 24時間分
- AM8-PM8 日中ロード
1ヶ月単位で最長15ヶ月先まで取引できる。
取引参加者は今のところ法人に限定されている。
(でんりょくじゆうか)
電力の小売は従来は電力会社だけだったが、
2016年4月に全面自由化され、他の会社も小売が可能になった。
小売業者が電力会社から電力を購入し、消費者に販売するしくみになっている。
電力の供給は電力会社が行う。
- 2000/3 特別高圧が自由化
- 2004/4 2005/4 高圧が自由化
- 2016/4 全面自由化
2016年の全面自由化により
一般電気事業者、特定電気事業者等の区分はなくなり、
かわってライセンス制が導入された
顧客への送配電は地域の一般送配電事業者の
送配電ネットワークを利用して送られる(託送供給)。
(にほんおろしでんりょくとりひきしょ)
JEPXを参照。
(のいず)
必要な目的以外の磁気的信号のこと。
高周波で低電圧。
ラジオ、テレビでの雑音、画像を乱す、
コンピュータや電子機器の誤動作等を起こすことがある。
- 伝導ノイズ
- 電磁誘導ノイズ
- 静電誘導ノイズ
- 放射ノイズ
(ばいおます)
動植物から生まれた再利用可能な有機性の資源のこと。
化石燃料は除かれる。
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