規格


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規格

(きかく)

日本の規格

ARIB電波産業会規格
JAS 日本農林規格
JCAA日本電力ケーブル接続技術協会規格
JCS 日本電線工業会規格
JEAC日本電気協会電気技術規定
JEAG日本電気協会電気技術指針
JEC 電気学会電気規格調査会標準規格
JEL 日本電球工業会規格
JEM 日本電機工業会規格
JIL 日本照明器具工業会規格
JIS 日本工業規格
JWDS日本配線器具工業会規格

海外各国

ANSI 米国規格協会
CSA
CND
DIN ドイツ規格協会
EIA 米国電子工業協会
IEEE 米国電気電子学会
GB
MIL
NEMA
NTSC 米国テレビジョン方式委員会
SAE
TIA 米国通信工業協会
UL

国際

IEC 国際電気標準会議
ISO 国際標準化機構
ITU 国際電気通信連合
EN 欧州規格

英数

米国規格協会。米国規格(ANS)を作成する標準化機関。 ANSI自身は規格案を作成せず、国内の標準化機関(SDO)が提案した規格を承認する。

Chinese naional Standards. 台湾の国家規格。

Canadian Standard Assosiation. カナダの電気製品、医療機器、機械、器具等の安全規格。

CAN/CSAはカナダ国家規格として採用されたもの。

Consumer Technology Association.

アメリカの業界団体。家電関係の企業が加盟している。 旧称はCEA。

D

ドイツ連邦共和国の国家規格。 ドイツ規格協会(Deutsches Institut fur Normung)が制定。 ドイツ以外でも広く参照される。

DINの後ろに文字がつくものはEN,ISO,IEC,VDE等の規格を 内容を変えずにそのまま採用したもの。

E

Electronic Components Industry Association. 電子部品産業協会。 アメリカの電子部品の製造、流通に関わる業界団体。 2010年にNEDA(電子部品流通協会)とECA(電子部品協会)が統合して設立。

解散したEIAの規格管理もおこなっている。

(0).米国電子工業会。Electronic Industries Alliance. 電子産業連合。電子機器や通信の規格の標準化を行っていた。

2007年から各団体への活動、組織の委譲を開始。 2011年に事業停止、規格の管理等はECIAが引き継いでいる。

(1).米国電子工業会が定めたラックと収納機器の規格。音楽機器でも使われることがある。

機器の幅は19インチ(482.6mm)、高さは1.75インチ(44.45mm)の倍数。 1.75インチを1Uという単位で定めている。

ネジ穴ピッチはユニバーサルピッチとワイドピッチがある。

European Norm.欧州規格。 EU加盟国間の地域規格として制定されている。

下記委員会、機構が発行。 加盟国はEN規格を自国の国家規格として採用することが義務付けられている。

G

Guo jia Biao zhun.中国の国家規格。 中国では規格は標準と呼ばれる。

強制規格と任意規格があり、任意はGB/Tと表記される。

(HSこーど)

HS条約に基づいて定められたコード番号のこと。 世界税関機構(WCO)が管理。

貿易対象品目を21の部に分類し、6桁の数字で表す。

ほぼ5年毎に改正される。最新は2017/1/1。

HS条約加盟国は国内法に基づいて「号」の下を細分化できる。 日本では7,8,9,10桁目を使用している。

I

国際電気標準会議。 1906年に13ヶ国により発足。

代表的な国際標準化機関の一つ。電気電子技術分野に係る標準化を扱うもの。 各国1会員だけが参加できる。 中央事務局はスイスのジュネーブに置かれている。

日本でもIEC規格とJISの整合化がはかられている。

Institute of Electrical and Electronics Engineers. 米国の非営利団体。 電気、電子、通信、コンピュータ等の分野における世界最大規模の技術者団体。 1963年にAIEEとIREが合併して現在の名称になった。

IEEE規格の多くはANSIとして採用されている。 またLAN、コンピュータ、ソフトウェア関係はISO規格に採用される傾向にある。

図書識別用の国際標準コード。 書籍、CD-ROMに使われる。 JIS X 0305、ISO 2108として規格化。 10桁または13桁。

International Standard Name Identifier. 国際標準名称識別子。 知的創作物やコンテンツに関する識別子。 2012年にISO 27729:2012として発行。

16桁で、15桁の数字と1桁のチェックデジットからなる。

ISNI-IAが管理する。

国際標準化機構。代表的な国際標準化機関の一つ。 1947年に18ヶ国により発足。

各国1会員だけが参加できる。 中央事務局はスイスのジュネーブに置かれている。 IEC(電気・電子技術)とITU(電気通信)の分野は担当していない。

国際電気通信連合。電気通信分野を取り扱う国際機関。 国際連合に設置されている。

万国電信連合と国際無線電信連合が1932年に合体して発足。 本部はスイスのジュネーブにある。

J

商品識別用のバーコード規格。POSでの読み取りに使用される。 JIS X 0501で規格化。 国際的にはEANと呼ばれ、世界各地で使われる。

桁は8桁または13桁。数字のみあらわせる。 国コード、メーカコード、商品コード、1桁のチェックディジットで構成。

アメリカのUPCコードと互換性がある。

Japan Agricultural Standard. 日本農林規格。 日本農林規格等に関する法律(JAS法)に基づく規格。

旧称は「農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律」(S25)。 食品表示法に伴い改称した。

2015/6現在、62品目について201規格が定められている。 飲食料品及び油脂質建材、畳表、生産の方法等の規格がある。

2013年に成立した「食品表示法」により JASに定められていた表示の基準は食品表示法に移行、 これに伴いJAS法の名称から品質表示が削除され、改称された。 食品表示法の施行は2015年から。

日本電線工業会規格。

1000番台未満一般
1000番台裸線
2000番台巻線
3000番台絶縁電線
4000番台ケーブル
5000番台通信ケーブル
6000番台原材料
7000番台共通試験方法
8000番台梱包・巻枠
9000番台特別規格

Japan Electronics and Information Technology Industries Association. 電子情報技術産業協会。

2000年11月に日本電子工業振興協会(JEIDA)と 日本電子機械工業会(EIAJ)が統合して発足。

Japan Electrical safety & Environment Technology laboratories. 財団法人電気安全環境研究所。 電気製品の安全性等を検査し、認証を行う機関。

Japanese Industrial Standards. 日本産業規格。

日本の工業標準化の促進を目的とする工業産業化法(昭和24年)(旧工業標準化法)に基づき制定される国家規格。 審議を行うのはJISC(日本産業標準調査会)。JISCの旧称は日本工業標準調査会。

従来の名称は日本工業規格。2019/7/1に改称。

平成7年のWTO/TBT協定発効後は 国際規格との整合化が行われている。

JISの分類

A土木及び建築
B一般機械
C電子機器及び電気機械
D自動車
E鉄道
F船舶
G鉄鋼
H非鉄金属
K化学
L繊維
M鉱山
Pパルプ及び
Q管理システム
R窯業
S日用品
T医療安全用具
W航空
X情報処理
Zその他

JISは制定・改正から5年以内に改正や廃止の必要があるか審議される。 改正、廃止の必要がないことが確認された場合、この公示日が確認年月日となる。

M

Military Specifications and Standard. アメリカ国防総省制定のアメリカ軍の資材調達に関する規格。

National Electrical Manufacturers Association. アメリカ電機工業会が標準化した規格。

コンセント、プラグの規格はWD6。

日本でも20A以上の大容量コンセント、プラグに採用されている。

S

Society of Automotive Engineers. アメリカの技術者団体及び規格。 団体は1905年設立。

陸上輸送、航空宇宙機器で適用される。 ANSIにも多数のSAE規格が採用されている。

R

(RoHSしれい)

ローズ指令。 電気製品に有害な化学物質の使用を禁止する指令。 EU内の規制。

対象

U

Underwriters Laboratories Inc. アメリカ保険業者安全試験所が策定する製品安全規格。 一部はANSIに採用されている(ANSI/UL)。

V

Verband Deutscher Elektrotechniker. ドイツ電気技術者協会およびその規格。 1893年に設立されたドイツ電気技術者連合を母体とした民間機関。 電気器具の製造や操作に関する規格の制定、試験等をおこなう。

(ばーこーど)

コンピュータにデータを入力する手法の一つ。

JAN
日本で最も一般的なバーコード。

CODE39
インターメックス社が開発。長さは制限なし。 表示できる文字は英数字と一部の記号。 他のコードと比べると幅が広いが、誤読率は低い。工業用に使われる。

CODE128
1981年にコンピュータアイデンティクス社が開発。アスキー128文字を表現できる。

NW7
日本で規格化。桁数は任意。 4本のバーと3本のスペースの合計7本で1キャラクタを構成する。 印刷精度が低くても読み取りしやすい。

ITF
インターリーブド2of5。 標準物流コードとして段ボールに印刷される。 ITF-14とITF-16がある。数字のみ表現できる。

ITF-14はJANに物流識別コードを1桁足したもの。

ITF-16は物流識別コードを2桁足し、偶数桁にするため先頭に0を付けたもの。 日本限定の規格。


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